World CARP JAPANでは、大学生が平和な社会の実現に向けた研究を促進するためのイベントとして、Peace Research Award（以下PRA）を毎年開催しています。以下は、2024年度のPRAにエントリーされた慶應CARP・横浜CARPの研究レポートを掲載いたします。これらのレポートは、各地域の大学CARPで地域社会やグローバルな課題に取り組み、独自の視点から解決策を提案したものです。未来を担う大学生たちの問題解決に向かう努力と創造性に触れていただければと思います。
1. 愛着障害とは何か
少子高齢化問題は日本が抱える社会問題の代表例の一つである。厚生労働省は2023年の合計特殊出生率は1.20であり、統計を取り始めた1947年以降での最低値となったことを公表した1。出生率の低い我が国において、次世代を担う子供たちの健康な心身の発達を支援することは急務である。しかし実際には身体的または性的な虐待、ネグレクトなどの児童虐待は増加の一途を辿っている。こども家庭庁によれば令和4年度中に全国232か所の児童相談所が児童虐待相談として対応した件数は214,843件であり、10年前の平成24年度の3倍以上に増加している2。このような児童虐待は、チャイルド・マルトリートメント、日本語では「不適切な養育」と呼ばれ、子供の愛着障害を引き起こす原因となっている。
愛着（アタッチメント）は、「特定の人と結ぶ情緒的な絆」と定義される3。乳幼児期の正しい愛着形成によって、養育者に対する安心感や信頼感の中で認知や情緒が発達していく。Bowlbyは、生後1年以内の乳児にも養育者との特定の愛着行動パターンが生得的に備わっていると考えた4。子どもは注意・関心を引こうとする発信行動、目で追ったり探したりする定位行動、よじ登ったり抱き着いたりする能動的身体行動などを示し、養育者の距離を近くに保つことによって欲求を充足し外敵から身を守っていると考えられている。愛着形成では、乳幼児が母親をはじめとする養育者のもとに帰れば安全だという安全基地を心内に持つようにすることが最も重要である。そのためには、乳児が泣くと親があやすなど応えてくれるという有能感を得ること、親の微笑みかけに乳児が微笑み返すなどの情緒的な真似を繰り返すことによる感受性を育むことなどを通して築き上げられていく。安全基地が正しく形成された幼児は徐々に養育者がいない状況でも、養育者との心的なつながりを感じ、安心感を持てるようになり、外の世界に好奇心を持って離れられるようになる。このような愛着形成は乳幼児期において最も重要な発達課題の一つであり、一般的には生後6か月から2歳頃までに成立することが理想的であるとされている。
愛着障害は安全が脅かされる体験があったとしても愛着対象を得られない状態である。米澤はこれを愛着の絆がきちんと形成されていない「愛着形成不全」と捉えるべきであることを提唱している5。愛着障害は医学的に2つに分類される。一つ目は反応性アタッチメント障害（反応性愛着障害）である。この障害を持つ人は、人に対して過剰に警戒し、人に頼ることができない。これは乳幼児期に養育者が無視や無関心であり、ネグレクトなどが原因と考えられており、5歳までに発病するとされる。二つ目は脱抑制型愛着障害（脱抑制性対人交流障害）である。この障害を持った人は人に対して過度に馴れ馴れしく、無差別に人に甘えようとする。初対面の人にもかまわずべったり抱きつこうとしたり、協調性が欠落したりと発達障害にも似た症状が現れる。また注意を引くために情緒的な行動をする場合もある。
愛着障害を持った子供がそのまま大人になると、情緒面、対人関係、アイデンティティ等に問題を抱えることが多い。ちょっとしたことで傷ついたり、物事に対して柔軟に折り合いをつけたりすることが難しくなる可能性がある。また養育者との関係が悪いため、人との適切な距離感が分からず、恋人や配偶者、自分の子どもの愛し方が分からないため、自分の子どもに対するネグレクトや虐待、配偶者に対するDV等につながる可能性もある。うつ病や不安障害などの精神疾患につながることも多い。
愛着障害の治療には限界がある。現在の日本では愛着障害に特化した治療方法はなく、二次的状態であるうつ病や適応障害の治療のためにカウンセリングや心理療法、薬物療法が用いられている。しかし、このような治療はあくまでも現在のその人の思考の偏りや状態に焦点を当てたものであり、根本解決には至らない。
2. 本研究の目的
本研究の目的は、愛着障害の根本的な解決に向けて、これまでの研究で明らかにされていない、以下の3点について議論を展開することである。我々は愛着障害の原因は親にあると考えた。その上で本研究では、1愛着が正しく形成される家庭の在り方が分かっていないこと、2親が愛着形成や愛着障害についての知識を持っていないこと、3愛着障害を抱えたまま大人になった場合に、愛着を形成することは不可能なのか否か、この3点に焦点を当てて議論する。
3. 愛着が正しく形成される家族の在り方
愛着の形成に最も必要なことは、子供が親を一番に信頼し、親と共にいれば大丈夫という安心感を得ることである。そのためには親が子供にどう接するかが重要である。ここでは、愛着形成が正しくなされる家族の在り方について、親子の関係性、夫婦の関係性、家庭内の雰囲気づくりに焦点を当てる。
3.1. 愛着形成に必要な親子の関係性
まず親は自分の子どもをしっかりと育てなければならないという使命感を持つべきである。「できちゃった結婚（デキ婚）」という言葉もあるが、親になるという精神的・物質的準備が伴わないうえで妊娠・出産をするべきではない。もちろん、最初から親になる自信など持つことはできなくとも、親になるとはどういうことなのか、母親だけでなく父親もよく考えた上で妊娠を望むべきである。
仕事で忙しくとも親のどちらかは子どもに接するべきである。2023年度の育児休業の取得率は、女性が84.1%、男性が30.1%であった6。男性の育児休業取得率は前年度比で約13ポイント上昇しており、史上最大の伸び率となり、男性の育児休業も女性までではないが、認められつつある。積極的に育児休業を取得し、少なくともどちらかの親は子どもに常に対応できる立場にいることが重要である。しかし、シングルマザーやシングルファーザーなど、育児休暇を取得することが簡単ではない家庭も多い。その時は祖父母が積極的に育児にかかわることで親の育児の負担を軽減し、子どもにおいても親以外の大人とも信頼できる関係を築くことで、社会的な安心感が広がり、対人スキルの発達の助けにもなる。核家族化が進む世の中であるが、子どもの愛着形成には祖父母の存在は重要であり、三世代家族が理想である。
子どもと親の信頼関係を築くためには、親が子どものニーズや感情に敏感に対応することが求められる。そこでまずは親が子どもに愛情表現をよく行うことが不可欠である。愛着形成には親子の情緒的な交わりが欠かせない。親が子どもを抱きしめ、子どもも親を抱きしめるといったような双方向の愛情表現の交わりが必要である。また、子どもが好きなこと、やりたいことなどの主張を良く受け止め、できるだけニーズに応えるべきである。もちろん、全てのニーズに応えることは難しく、またあまり子どもの言う通りにさせすぎるとわがままな子どもに育ってしまうのではないかと心配する親もいるだろう。子どものやりたいことを叶えてあげられないときは、頭ごなしにダメだというのではなく、なぜそれをすることができないのか、子どもに分かりやすく説明する姿勢が重要である。これは、その説明を子どもが理解できなかったとしても行うべきである。子どもは親から一方的にそれをしてはダメだと言われると、自分なりになぜダメなのかを考える。特に幼い子どもは抽象的な思考や他者の意図を正確に理解する能力が十分に発達していないため、「ダメ」という否定的な言葉を自分に向けられた評価や拒絶と受け取り、「親は自分のことが嫌いなのだ」と解釈してしまう可能性がある。そのため、幼すぎて子どもがその言葉を理解できなかったとしても、親はなぜダメなのかをできるだけわかりやすく伝える努力をし続けるのがよい。
また、親子で共に楽しめる遊びをすることも、愛着形成に重要なポイントである。ままごと遊びやごっこ遊びに親が参加すること、それ自体が子どもには「親が自分に関心を持って くれている」という安心感と喜びにつながる。また子どもが現実の体験や感情を遊びの中で再現することがあり、親がその場にいることで子どもの気持ちや考えを理解し、共感する機会となり、愛着形成のポイントとなる。
3.2. 夫婦の関係性
親子間の愛着関係の在り方について、これまでの研究では母子関係が議論の中心であったが、夫の存在の重要性も指摘されている。尾形・宮下（2003）7は幼児の子育てを行っている夫婦への調査を通して、夫の家庭への協力が妻のストレスを軽減させ、子どもに対する威圧的態度、拒否的態度、親和的態度に影響していることを主張している。また、子どもは両親の関係性を観察し、それをもとに人間関係の在り方を学ぶ。子どもにとって社会的スキルや対人関係のモデルを最初に学ぶ対象は夫婦関係だということができる。良い夫婦関係を築くための要素として、Gottman & Silver （1999）8では、批判、軽蔑、防御（自己弁護）、無視の4つを破壊的な4つの要素とし、これを避けることが良い夫婦関係の秘訣であると主張した。Algoe, Gable, & Maisel（2010）9は感謝の言葉や態度を日常的に示すことが、関係満足度の向上に寄与することを明らかにした。仕事や育児のストレスにより夫婦で過ごす時間は少なくなりやすい。しかし Wheeler & Reis（1991）10では夫婦で一緒に過ごす時間を意識的に確保することが夫婦の幸福度に大きく影響することを主張した。夫婦の間に不和や緊張があると、子どもはその影響を敏感に感じ取る。親が頻繁に衝突し、互いに冷たい態度をとっている場合、子どもは不安やストレスを感じやすい。したがって、夫婦間のコミュニケーションをよく意識し、夫婦が一つになってこそ、子どもの愛着が正しく形成されるのである。
4. 親への教育・支援
上記で述べたように、愛着の正しい形成には親が子供とどう関わるかが重要であり、愛着障害の問題は親の責任であると捉えることが可能である。そのため、国は親に対する正しい 教育と経済的かつ精神的支援を行うことが必要である。 現在、日本では特定妊婦が急増し、行政や医療機関による支援が足りていない現状にある。特定妊婦とは、児童福祉法で「出産後の養育について出産前において支援を行うことが特に必要と認められる妊婦」を指すと定義されている。収入基盤が安定せず、貧困状況にある妊婦、知的・精神的障害などで育児困難が予想される妊婦、DVや若年妊娠などの複雑な事情を抱えている妊婦等が対象となる。特定妊婦の数は2020年時点で全国に8,327人にも及ぶ11。特定妊婦に対する支援は行政や医療機関、地域社会が連携して行っているが、特定妊婦それぞれに様々な背景がある中で、できる支援には限りがある。また特定妊婦の基準が曖昧かつ広範で、どの程度の状態で認定されるかは地域や担当者の裁量に委ねられている。そのため地域差が非常に大きいことが 問題視されている。さらにその認定基準に達していないとみなされた、いわゆるグレーゾー ンに対しての支援も重要な課題である。ここでは、妊婦や産後すぐの母親を対象とした幅広い支援と、愛着形成についての親への教育について述べる。
4.1. 妊婦や産後の親を対象とした幅広い支援の在り方
特定妊婦に対する手厚い支援も重要であることは言うまでもないが、妊婦や産後すぐの母親を対象とした幅広い支援も必要不可欠である。そこで、母子手帳を渡すとき、一歳児検診、三歳児検診に自治体が入り、問診票で母親のメンタルヘルスを調査することや、子どもの身体に外傷がないか、虐待の疑いがないかなどを調べることが求められる。また出産後に必ずつながれる場所を提供する必要がある。そのために⺠生委員をより充実化させるべき である。⺠生委員の役割を若い世代に理解してもらい、育児経験を持つ30代〜50代の世代 を積極的に担い手として勧誘する必要がある。また研修を充実させて専門性を磨き、親が信頼して相談できる環境を提供するべきである。
4.2. 愛着形成について親への教育
子どもの愛着形成に際して、親への正しい教育が最も重要である。愛着形成や愛着障害という言葉を知っている人は、医師や心理学の専門家以外では非常に少ない。一般的に自己肯定感や自尊心、コミュニケーション能力などと言われ、低下が問題視されているが、これらの原因の一つとして愛着形成の問題を取り上げることもできる。しかし愛着の重要性を認知していないために、自分の欠点であると考え、さらに自己肯定感の低下を導く可能性がある。そのためまずは親が愛着形成を正しく理解し、上述したような正しい家庭の在り方について教育を受けるべきである。しかしそのような教育の場を誰が提供するのかという問題がある。この教育を提供する役割を担うのに適した存在として、保健師、助産師、臨床心理士・公認心理士、地域の子育てセンター、保育士・幼稚園教諭、医師（小児科医・産婦人科）、 自治体等の多くの専門家や機関が考えられる。それぞれに役割と強みがあるため、多職種が連携しながら教育を行う仕組みを構築することが求められる。またオンライン教育や地域のイベントを活用して幅広く実施することで、親が愛着形成を正しく理解できる社会を作ることが重要である。
5. 愛着障害を抱えた大人との人間関係
最後に、愛着障害を抱えたまま大人になった場合、人間関係を通して、親との間で築くことができなかった愛着を補うことは可能か否かについて見解を述べる。愛着障害を抱えた状態で大人になると、情緒面、対人関係、アイデンティティの側面で困難を抱える。情緒面では、ちょっとしたことで傷付きやすく、怒ると建設的な話し合いができなくなる可能性がある。また折り合いをつけることができず、「ある」か「ない」の2択しか考えることができない可能性もある。対人関係においては、養育者との関係が悪いため、人との適切な距離感が分からず、対人関係が極端に乏しいか、極端に近づきすぎてしまう。アイデンティティにおいては、自尊心や自己肯定感を持つことができず、いつも自己否定をしてしまう。このような生きづらさの中で、うつ病や不安症などの精神疾患につながってしまうことも多い。 ここでは、愛着障害を抱えた大人に対して、周囲の人がどのように接することが大切か、また周囲の人のサポートによって愛着を補うことは可能かについて述べる。
愛着障害を抱えた大人に対して、周囲の人は相手の特性について理解しつつ、信頼関係を築く必要がある。愛着障害を抱えた人は自分の行動に自信が持てなかったり、失敗して怒られることを嫌ったりする。そのためまずはその人に対して一貫性のある態度で接することで、「この人はどんな時でも変わらずに自分と接してくれる」という安心感につながり、相手の信頼感を得ることができる。そうした信頼関係の土台の上で、相手の話をよく聞き、理解を示すことが重要である。その際は相手の行動や感情を一切否定せず、批判よりも共感を意識するべきである。愛着障害を抱える人の話を一方的に聞こうとすると、ともすれば一方的な一問一答になりやすい。話を聞いている側も自身の悩みを共有することで、「話を聞 いてもくれるし、話をしてくれる」ということが信頼関係のより良い構築につながる。愛着障害を持つ人が、「この人は自分に素を出してくれている。自分のことを信頼してくれている。この人にだったら自分のことを話してもいいかな」と思ってもらうことが最も大切なことである。
では、このような周囲のサポートが、形成不完全である愛着を補い、愛着障害の解決につながるのだろうか。友人や恋人、配偶者など、本来愛着を形成すべき自分の養育者以外の人と、大人になってからの対人関係を通じて愛着を形成しようという時、ある程度の愛着は形成されうる可能性がある。しかし、親との関係が悪い限り、常にそのことが足枷になり、ウェルビーイングが上がらない可能性がある。周囲の人との信頼関係を築きながら、自己肯定感や自尊心の高まりの上で、親との関係改善に向き合わなければ、愛着障害の根本的解決には至らないだろう。
一方で周囲との関係が親子関係改善の助けにもなることにも触れておきたい。親子関係は精神の深いところで繋がっているので、親を客観視しづらく、また親と自分を同一視しやすい傾向がある。親から否定を受けた子供の自己肯定感が低くなってしまうのはこれが原因だと考えられる。親を客観視できないことが、親子関係改善をさらに難しくしている可能性がある。愛着障害を抱えた人が周囲の人に自分のことを語る、「自分語り」をすることで、自分という人間を客観視することができて、それまで親の感情や評価によって作られてきた自分ではなく、ありのままの自分を認識することができる。自分という一人の人間を客観的に理解し、自分の人生を歩み始める。そうすることで親のことも一人の人間として認識することができ正常な親子関係を築く助けになるだろう。
6. まとめ
本研究では、愛着が正しく形成される家族の在り方、親への教育支援の重要性、大人になってから愛着不形成を補う可能性の3点を中心に議論した。愛着の正しい形成は、乳幼児期における家庭環境や親子関係の質に大きく依存する。本研究では、子どもが親に対して信頼感と安心感を持てる家庭環境が重要であると述べた。特に、親が子どものニーズに敏感に対応し、愛情や共感を表現すること、さらには夫婦間の良好な関係性が子どもにとって模範となり、愛着形成に好影響を与えることを強調した。また、祖父母や地域社会の関与を通じて核家族の育児負担を軽減することも、有効な支援策として示された。
こうした家庭環境を整備する一方で、愛着形成の重要性を理解し、正しい親子関係を築けるようにするためのプログラムの必要性を論じた。特に、特定妊婦や育児に課題を抱える親への継続的なサポート体制を強化することが求められるとした。保健師や心理士、地域の子 育てセンターなど、多職種が連携して親を支援する仕組みを構築し、親が子どもとどのように関わるべきかを教育することが、愛着障害の予防に寄与する。
さらに、愛着不形成を抱えた大人へのアプローチについても検討した。大人になってから信頼関係を築くことで一部の愛着の補完は可能であるが、根本的な解決には親との関係改善が必要であると指摘した。友人や配偶者といった人間関係を通じて自己肯定感を高める支援を行いながら、親との再接触を図るアプローチが望ましいと考えられる。
結論として、愛着障害は親の問題に起因する側面が大きいことから、親が子どもと正しい親子関係を構築できるよう、社会的および人間関係的アプローチを強化する必要がある。親への教育支援を拡充するとともに、家庭、地域社会、多職種が一体となって子どもを支える環境を整備することが、愛着障害の克服と予防、そして健全な次世代の育成に不可欠であるといえる。
今後の課題としては、まず親への教育プログラムや支援体制の具体化が挙げられる。特に、愛着形成についての教育を、妊娠期や子育て初期に提供するための効果的な手法を確立する必要がある。また、核家族化が進む中で、地域社会や多職種が連携した支援ネットワークを強化し、孤立する親を減らすことが重要である。さらに、愛着障害を抱えた大人に対しては、親との関係改善を促進するカウンセリングや心理療法を新たに開発し、社会的な支援体制と結びつける必要がある。これらの取り組みを実現するためには、行政、医療、教育機関が協力し、包括的かつ持続可能なシステムを構築することが求められる。
1 厚生労働省、『令和5年（2023）人口動態統計月報年計(概数)の概況』、https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai23/index.html
2 子ども家庭庁、『令和4年度児童相談所における児童虐待相談対応件数』、https://www.cfa.go.jp/assets/contents/node/basic_page/field_ref_resources/a176de99- 390e-4065-a7fb-fe569ab2450c/b45f9c53/20240926_policies_jidougyakutai_26.pdf
3 数井みゆき・遠藤利彦（編）（2005）. アタッチメント—生涯にわたる絆—ミネルヴァ書房
4 Bowlby, J. (1969). Attachment and loss: Vol. 1. Attachment. New York, NY: Basic Books.
5 米澤好史.（2022）. 愛着の視点からの発達支援—愛着障害支援の立場から—. 発達支援学研究, 2, 2, 59-69.
6 厚生労働省、『「令和5年度雇用均等基本調査」の結果概要』、https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/71-r05/07.pdf
7 尾形和男・宮下一博.（2003）. 母親の養育行動に及ぼす要因の検討—父親の協力的関わりに基づく夫婦関係, 母親のストレスを中心にして―, 千葉大学教育学部研究紀要, 50, 5-15.
8 Gottman, John; Silver, Nan (1999). The Seven Principles for Making Marriage Work. Crown Publishers imprint (Three Rivers Press).
9 Algoe, S. B., Gable, S. L., & Maisel, N. C. (2010). It’s the little things: Everyday gratitude as a booster shot for romantic relationships. Personal Relationships, 17(2), 217‒233. https://doi.org/10.1111/j.1475-6811.2010.01273.x
10 Wheeler, L., & Reis, H. T. (1991). Self-recording of everyday life events: Origins, types, and uses. Journal of Personality, 59(3), 339‒354. https://doi.org/10.1111/j.1467- 6494.1991.tb00252.x
11 毎日新聞.（2023年5月24日）. 特定妊婦、8、000 人超に増加 支援の必要性強まる. 毎日新聞デジタル、https://mainichi.jp/articles/20230524/k00/00m/100/349000c