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【入選】大学における「カルト対策」の弊害


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入選

大学における「カルト対策」の弊害
グローバルな視点から宗教弾圧を考える

深澤 孝斗さん(東北大学)

全文ダウンロードはこちらから(PDFファイル)→大学における「カルト対策」の弊害


 

1.はじめに

グローバル化が進み、「地球村」という言葉も身近になった現代、ここ日本においても、国際化は進展している。多くの大企業が拠点を海外に移し、多くのスポーツ選手も日本の外へ活躍の舞台を移している。また、その一方で、様々な場面で日本は世界から注目され、今年3月の大震災においては多くのボランティアが海を越えて日本に駆けつけてくれた。

政治や経済、文化、スポーツなど、多岐にわたる分野で日本が世界に与えてきた影響は極めて大きい。しかし、その日本において世界標準からはほど遠い宗教弾圧がおこなわれている。しかも、その弾圧はまるで当たり前であるかのように自然に溶け込んでおり、今に至るまでそれに対する議論はほとんどおこなわれてこなかったといってよい。

その弾圧こそが、大学における「カルト対策」と呼ばれるものだ。

世界人権宣言
第十八条
すべて人は、思想、良心及び宗教の自由に対する権利を有する。この権利は、宗教又は信念を変更する自由並びに単独で又は他の者と共同して、公的に又は私的に、布教、行事、礼拝及び儀式によって宗教又は信念を表明する自由を含む。

大学当局による同対策は、世界人類が享受すべき「思想、良心及び宗教の自由に対する権利」を著しく侵害するものである。このことに関してこれから詳しく見ていくことにする。


2.カルトとは何か

まずは、一般的に使われる「カルト」という言葉が、どのような意味を持っているのか確認してみよう。

例えば『広辞苑(第五版)』を引くと、「カルト【cult】①崇拝。特に、狂信的な崇拝。『―集団』②尐数の人々の熱狂的支持」と定義付けられてはいる。しかし実際のところ、その言葉は多義的に――そして多くの場合否定的に――使われている。

東洋大学社会学部教授の安藤清志(敬称略。以下同)は、『カルトと若者 ―東京女子大学学会講演会―』(ブレーン出版 2000年)1 の冒頭で、「一般市民を巧みに勧誘して入信させ、ときには犯罪行為を実行するような危険な宗教集団……。こうした集団に対して、しばしば『カルト』という名称が与えられます」と述べており、日本脱カルト教会顧問の浅見定雄は、同書の中で、「アメリカではカルトいう言葉が、『危険なことをする新々宗教』という意味に変わってきて、これが日本でもそのまま茶の間でも使われるようになってきている」2 と述べている。その上、最近ではしばしば「破壊的」という接頭語がつけられ、「カルト=反社会的な存在」というメッセージがより際立ってきている。

では、最初から「カルト」という単語が否定的な意味で用いられてきたのかと言えば、そうではない。アメリカの宗教研究家であるJ・ゴードン・メルトン(J. Gordon Melton)は、「カルト」の定義の展開をたどり、1920年代から大きく二種類の意味に識別した。3 一つは「記述的使用法」と呼ばれ、公認された宗教やある地域の主要な宗教に対抗する比較的小規模の宗教教団としてのセクトと似ているが、セクトと異なってその主要な宗教と同じ伝統の中にあるものではなく、外来の全く異なった宗教伝統を持つ教団をカルトと定義するというものだ。これは、ドイツの神学者エルンスト・トレルチ(Ernst Troeltsch)らが提唱した「チャーチ・セクト類型論」の訂正版である。そしてもう一つは「規範的使用法」と呼ばれ、真の宗教であるキリスト教、とりわけ神の恵みだけによる救いを説くキリスト教以外のすべての宗教集団をカルトと定義するものだ。一つ目はともかく、二つ目の定義ではほぼすべての宗教がカルトに分類されているのがわかる。

扱う人によって様々に定義付けられてきた「カルト」だが、現在のように悪いレッテルとして「カルト」という単語が使われるようになり始めたのは、アメリカで殺人事件・集団自殺という痛ましい事件が起こった1970年前後であり、日本における1995年のオウム真理教による一連のサリン事件がそれに拍車をかけた。それらの負なるイメージが拭えぬまま、現在に至っている。

 

3.日本人の「宗教」に対する見方

この「カルト」という言葉に引きずられるように、「宗教」という言葉に対する日本人の偏見も強い。

2005年8月6日、7日に行われた読売新聞の「宗教」に関する世論調査によれば、「宗教を信じていない」という選択肢を選んだ人が75%となり、「信じている」の23%を大きく上回った。4 同調査で宗教団体に対する悪いイメージについての問いには、「どういう活動をしているのかわからない」(48%)、「人の不安をあおるなど強引な布教をする」(45%)、「高額のお布施や寄付を集めている」(45%)という回答が多く、「尊敬できる宗教が尐ない」も23%あった。

この調査を見ても、「宗教」という単語が、いわゆるカルト教団と呼ばれる団体のイメージによってバイアスをかけられているということができよう。「宗教」といえば、約2000年にわたる伝統をもつキリスト教や仏教、儒教などを当然含むはずであり、それらは長い歴史を通して世界中に拡大し、日本にも尐なからず影響を与えてきた。だが、それらは最近のカルトと目される団体の活動によって陰に隠れてしまっている。

マスコミによる報道は、日本人のこのような宗教観の形成に深くかかわってきたと考えられる。同記事の中で東京大学名誉教授の養老孟司は「日本人は世間に合わせようとするから、特定の宗教を信じていると言いづらい。墓参りや初もうでへ多くの人が行くのは、それが世間で誰もが行う共通の宗教行事だからだ」と、「世間」というキーワードで日本人の宗教観を分析している。マスコミがこのような「世間」の形成に一役買っているのは間違いないだろう。しかし、それはマスコミだけに限らず、大学における「カルト対策」にも同じことが言えると思われる。

4.大学における「カルト対策」

各大学のホームページを見ると、必ずといってよいほど「カルト団体注意」と銘打たれたページが存在する。例えば東北大学の文章はこうだ。5

入学試験の合格発表が行われる3月頃から新入生をターゲットに自らが宗教団体等であることを名乗ることなく「人生」や「家族愛」、「ボランティア」、「ゴスペル」、「スポーツ活動」を話題として、特定の反社会的な団体に引き込もうとする「偽装勧誘」の事例が大学に多数寄せられています。 誘いに応じてしまうと、知らず知らずのうちにマインドコントロールされ、やがては被害者から声をかける側の加害者になり、学生生活が台無しになるばかりか、貴重な青春・人生を失ってしまうことにつながりかねません。以下のように言葉巧みに近づく正体を隠した「偽装勧誘」に十分に注意してください。
(2011.10.30.閲覧)

この一文目に注目すると、「(前略)自らが宗教団体等であることを名乗ることなく(中略)、特定の反社会的な団体に引き込もうとする『偽装勧誘』の事例が大学に多数寄せられています。(後略)」とある。この文章は「宗教団体等=反社会的な団体」というメッセージを伝えようとしており、これは明らかに「信教の自由」の侵害である。

また、右に示したのは千葉大学のホームページの中の「STOP! カルト」というページだ。6 一番下に記載されている「カルト禁止」のマークが目を引く。ここでは「カルトの特徴」として、「勧誘時はもちろんのこと、実際に活動していてもカルトとわかりにくい場合があります。しかし、親密な関係を作って、誘いを断りにくくなってから本質的な活動に誘います。 カルトに入会すると、団体の考え方や規律が正しいと思い込まされ、自分で判断しているつもりでいながら、実は団体の意思通りに動かされてしまいます」と書かれている。

ここでまず問題となるのは、「カルト」という言葉の使用についてだ。既述した通り、「カルト」という単語は学問的にきちんと定義付けられているわけではなく、扱う人によってその使い方は異なる。このような言葉を、学問の府たる大学が、何の補足説明もなく多用するのは、団体の実体もつかめぬまま頭ごなしに否定する行為であり、明らかに不当である。

さらに、最後の一文に「団体の考え方や規律が正しいと思い込まされ、自分で判断しているつもりでいながら、実は団体の意思通りに動かされてしまいます」と書かれており、これも大きな問題である。これについては、東北大学のホームページに掲載されている「マインドコントロール」という言葉と合わせて、次の項で詳しく見ていくことにする。

5.マインド・コントロールの根拠

立正大学教授の西田公昭は、マインド・コントロールを以下のように定義する。7
「マインド・コントロール」を定義しますと、それは要するに、集団の運営や集団のメンバーを獲得するための、心理学的な手法であるということです。これは決して非日常的な手法を用いるわけではありません。(中略)マインド・コントロールは、状況の拘束力をうまく利用して、個人の意思をこっそり狂わせていくのです。(中略)自分の自由意思で行動しているつもりにさせながら、実はそのような自己コントロールができていないという状況をつくり出す、そんな手法なのです。

この「マインド・コントロール」という概念が日本で広く認知されるようになったのは、1993年のことである。この年、元新体操選手の山崎浩子が統一教会脱会の記者会見で「マインド・コントロールされていました」と発言したとともに、時を同じくして出版されたスティーヴン・ハッサン(Steven Hassan)の『マインド・コントロールの恐怖』がベストセラーになった。

しかし、この概念は学術的な根拠を欠いており、心理学の専門家や法廷の場において否定されている。

冒頭に述べた1979年の集団自殺事件によって、アメリカでは「カルト団体はマインド・コントロールをしているのではないか」という仮定がなされ、激しい論争が繰り広げられた。8 この議論は結局、1987年のアメリカ心理学会が下した「洗脳は科学的に論証できない」という決定と、それに基づく裁判所の判決により収束している。

日本においても、いわゆる「青春を返せ」訴訟で1998年3月26日に名古屋地裁が下した判決の中で、稲田龍樹裁判長が以下のように述べている。9

「原告は、悩みつつも信仰を受容する過程において、各段階ごとに宗教的な決断をしていること、その後自ら教義を再学習する中で脱会を決断した。以上によれば(略)やや道義上の問題を残すとしても、(略)いまだ社会的相当性を逸脱したとまではいうことが出来ない。また、原告らの主張するいわゆるマインド・コントロールは、それ自体多義的であるほか、一定の行為の積み重ねにより一定の思想を植え付けることを言うと捉えたとしても、前示したところによれば、原告らが主張するような効果があるとは認められず、(略)相当性を逸脱したとはいえない」

このように、マインド・コントロールという概念は学問的にも法的にも確立されておらず、公的な教育機関である大学が、学生に対する指導として用いるべきものではない。

このマインド・コントロールに関して、大阪大学助教の渡辺太は以下のように述べている。10

マインド・コントロールの仮説は、本人の意思を本人が自分で思っているものとは異なるものとして想定する。しかし、この仮定は暴力を誘発しやすいように思える。なぜなら、本人の信仰が自発的な意思によるのではなく、マインド・コントロールにかけられたせいだということになれば、どれだけ本人が自分で選んだ信仰だと主張しても、救出する側は、その主張じたいをマインド・コントロールの証拠として受けとるからだ。自分で選んだという本人の主張は、マインド・コントロール概念によって無効化される。そこで、本人が強硬に主張すればするほど、それだけ強力なマインド・コントロールに縛られていると考えられる。そうすると、強力なマインド・コントロールに対抗するためには、さらに強力な脱マインド・コントロールの手段が必要ということになるかもしれない。

これは、いわゆる「カルト教団」からの「脱会・救出」において、拉致・監禁は許されるのか否かという文脈で書かれたものだが、大学における「カルト対策」にも通じる部分があるように思われる。つまり、「マインド・コントロール」というラベルを貼っておけば、いくら「カルト団体」が抗議しようとも、「それはマインド・コントロールされているからだ」という一言だけで片付けてしまえるということだ。そのような強引な理論は、個々人の信教の自由を侵害しており、不当であるのは明らかだ。

6.信教の自由

話をグローバルな視点に戻そう。宗教と信念の自由が全世界でどのような状況にあるかということに関する一つの重要な情報源は、米国国務省の「民主主義・人権・労働局」(Bureau of Democracy, Human Rights and Labor)11 が発表する年次報告書である。12 報告書では、宗教に対する主要な迫害形態を大きく五つに分類している。

①宗教的な思想と表現を統制する全体主義と独裁政権(totalitarian and authoritarian regimes, which seek to control religious thought and expression)
②マイノリティや未承認の宗教に対する敵意(hostility toward minority or non-approved religions)
③宗教団体に対する社会的差別や社会的虐待に対処する際の国家の失敗(state’s failure to address either societal discrimination or societal abuses against religious groups)
④差別的な法律による人権侵害や大半の宗教と不利な尐数派の宗教を支持する政策(abuses that occur when governments have enacted discriminatory legislation or policies that favor majority religions and disadvantage minority religions)
⑤特定の宗教を「危険なカルト」または「セクト」と断定すること(the practice of discriminating against certain religions by identifying them as dangerous cults or sects)

大学においては主として②と⑤の宗教迫害が起きていると思われる。②については、宗教ジャーナリストの室生忠によれば、千葉大学において信仰を理由に研究室配属の事前拒否や試験後の拒否といった二重のアカハラを強行した例、13 入学式において名指しで統一教会やCARPを批判した例などがあるという。14 もしこれが事実であるならば、完全に宗教迫害である。また、⑤については、岡山大学において「統一教会の勧誘に注意!」という、名指しのポスターが貼られていたという。現在は取り外されているようだが、「統一教会=カルト」と断定し、それを「大学当局」という権威性をもって学生に強調する行為は、宗教迫害であるのが明らかだ。また、先の千葉大学における名指しの批判もこれにあたる。

宗教的不寛容撤廃宣言
第一条
1 すべての人は、思想、良心および宗教の自由についての権利を有する。この権利には、自ら選択する宗教またはいかなる信念でもそれを有する自由、ならびに、単独でまたは他の者と共同しておよび公的または私的に、礼拝、儀式、行事および布教によってその宗教または信念を表明する自由を含む。
2 何人も、自ら選択する宗教または信念を有する自由を侵害するおそれのある強制を受けない。
3 宗教または信念を表明する自由については、法律で定める制限であって公共の安全、公の秩序、公衆の健康もしくは道徳または他の者の基本的権利および自由を保護するために必要なもののみを課することができる。

1981年に国連総会で採択されたこの宣言には、残念ながら法的拘束力がないものの、重要な国際問題における世界の世論の重みや国際社会の道徳的な権威を持っている。上にあるような迫害が今後も続き、自ら選択する宗教または信念を有する自由を大学によって著しく制限されるようであれば、日本は海外諸国からの非難を免れえないであろう。

7.おわりに

大阪女学院大学准教授の元百合子は、自らの訳書の中で、宗教的人権が人権の保護と尊重を確保する全世界的な努力において「放置された領域」にとどめられてきたとして、こう指摘する。15

マイノリティの保護自体、国連を中心とする国際人権保障システムにおける弱点ともいえる領域であるが、その中でも関心は先住民族を含む広義の民族的マイノリティに向けられる傾向が続いてきた。日本では、憲法にマイノリティの権利は規定されておらず、差別禁止法もない。政府は、条約機関による度重なる勧告にもかかわらず、自由権規約27条に規定されるマイノリティの権利をアイヌ民族以外の集団に認めない。司法も、国際人権基準を誠実に遵守することについては極めて消極的である。つまり、日本社会で宗教的マイノリティに属す人々が、抑圧や迫害に抗して自己のアイデンティティを護り、その尊重と平等な処遇を要求しようとする場合、法的な保護と救済を求めることが困難である。

日本においては残念なことに、政治的に(宗教的)マイノリティの自由や活動がなかなか認められていない現状がある。メディアにおいても、新宗教団体による不祥事や犯罪が表面化すれば、たちまち教義や信者を愚弄するような報道が氾濫する。

「カルト問題は、宗教問題ではなく、社会問題である」という反カルト論者の意見には、私も同意する。ただ、それは「カルト団体」と評されている団体そのものの問題という以前に、社会全体が安易に「カルト」というレッテルを貼り、宗教に対する偏見に気付かず、知らぬ間にマイノリティの信教の自由を侵害している、という大きな問題が存在しているのだ。

原則的自由の建前のもとにある今日のような社会においては、すばらしい発見や新制度も、恐ろしい愚行・凶行も、順列組み合わせ的にとりどりに出現するでしょう。世の中は好いこと続きであるのが当然というふうに私たちは考えていますから、私たちが躍起になって原因を追求するのは、悪い事件が起きたときです。悪い事件のなかには伝統的な「宗教」のスタイルを部分的に踏襲した狂信的行為も存在することでしょう。そしてこの狂信的行為が「宗教」の典型であると、「宗教」の本質の露呈であるというふうに語られるのです。しかし、本末のことを言うなら、そんな事例は末であって、本はそのような個人や集団を再生産し続ける社会全体の論理と権力の構造のほうにあるのではないでしょうか?16

「宗教とは何か」よりも「私たちの時代とは何か」を考えようではないか。17

中村圭志18 の指摘が心に響く。


参考文献等
1 浅見定雄、西田公昭、江川紹子、紀藤正樹(共著)『カルトと若者 -東京女子大学学会講演会-』ブレーン出版、2000年
2 同上、p.18
3 南山宗教文化研究所(編)『宗教と社会問題の〈あいだ〉 -カルト問題を考える』青弓社、2002年、p.9
4 「信じない でも 神社や寺へ 『宗教』本社全国世論調査」読売新聞2005年9月2日朝刊
5 学生生活情報 | 学生生活 | 教育・学生支援 | 東北大学 -TOHOKU UNIVERSITY-
http://www.tohoku.ac.jp/japanese/studentinfo/studentlife/01/studentlife0102/ 2011年10月30日閲覧
6 STOP! カルト|学生サポート|学生生活・就職支援|千葉大学
http://www.chiba-u.ac.jp/student/support/stopcult/index.html 2011年10月30日閲覧
7 浅見定雄、西田公昭、江川紹子、紀藤正樹(共著)『カルトと若者 -東京女子大学学会講演会-』ブレーン出版、2000年、p.38-39
8 南山宗教文化研究所(編)『宗教と社会問題の〈あいだ〉 -カルト問題を考える』青弓社、2002年、p.10
9 同上、p.63
10 櫻井義秀(編著)『カルトとスピリチュアリティ -現代日本における「救い」と「癒し」のゆくえ-』ミネルヴァ書房、2009年、p.152
11 2006 Report on International Religious Freedom http://www.state.gov/g/drl/rls/irf/2006/71284.htm 2011年10月30日閲覧
12 ナタン・レルナー(著)、元百合子(訳)『宗教と人権 -国際法の視点から』東信堂、2008年、序文
13 『月刊 財界にっぽん 5月号』2011年、p.37
14 『月刊 財界にっぽん 6月号』2011年、p.44
15 ナタン・レルナー(著)、元百合子(訳)『宗教と人権 -国際法の視点から』東信堂、2008年、p.279
16 中村圭志(著)『信じない人のための〈宗教〉講義』みすず書房、2007年、p.229
17 中村圭志(著)『信じない人のための〈宗教〉講義』みすず書房、2007年、p.233
18 北海道大学卒業 宗教学専攻、翻訳家、編集者

 


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